イラン戦争直撃で分散投資の限界が露呈し、ウォール街の「安全網」が崩れた。

　イラン戦争は今週、ウォール街を揺さぶったが、市場を崩壊させるには至らなかった。

　むしろ、混乱から投資家を守るために構築された分散投資戦略の限界を露呈した。

　週を通じて債券と株式は繰り返しつれ安となった。原油急騰と供給途絶によるインフレ懸念を背景に、米国債利回りは低下するどころか上昇した。
　危機時のシナリオとは逆方向に動いた。
　昨年4月の関税ショック以降で最悪の株・債券同時安の週となり、市場はインフレ再燃と景気減速のどちらがより大きな脅威か判断できずにいる。

　6日にはそうした不調和が強まった。
　米雇用統計で非農業部門雇用者数が予想外に9万2000人減少し、コロナ禍以降で最大級の落ち込みとなった。
　一方で、原油は90ドルを突破し、プライベートクレジットを巡る懸念も深まった。
　投資家は景気後退と物価上昇が同時に進む可能性に向き合うことになった。

　これまでの債券が逆方向に動き損失を相殺するという
　　　分散ポートフォリオ
の基本原則が現実には機能しなかった。
　終わりが見えない紛争に備える投資家にとって、リスクは高まった。
　これは従来型の資産配分手法の脆弱性を改めて示す事例だ。
　単純に債券と株式を組み合わせる戦略は2025年には
　　　堅調なリターン
をもたらしたが、近年では同様に頻繁に失敗しており、コロナ禍の22年の弱気相場がその一例となる。