ホルムズ海峡は石油トレーダーやアナリストの強い関心を集めてきたネック

　ホルムズ海峡は長年、石油トレーダーやアナリストの強い関心を集めてきたネックだ。

　米中央情報局（CIA）が1979年の分析では「脆弱な生命線」と表現した通りの状況をイラン戦争で作り出した。
　現在では石油ショックの発生した当時より石油取引に占める比重は低下しているものの、世界の原油の5分の1が同海峡を通過している。
　重要性は原油にとどまらず、石油製品や液化石油ガス（LPG）、LNG、アルミニウムにとっても不可欠な輸送路となっている。

　一方で、そうした重要性があるた、え、米国や地域の同盟国が同海峡の封鎖を数日以上容認することはないという見方が、エネルギー市場では一種の確信となってきた。

　この冷静な見方は、過去2年半にわたる
　　　中東の危機局面
で裏付けられてきた。
　これまでは軍事的な緊張の高まりがあっても国際石油資本等に忖度した軍事行動を厳守してきた米国やイスラエルの動きもあり、エネルギーの流れは影響を受けず、トレーダーは
　　　相場上昇を売りの機会
と捉えることに慣れていった。

　このため、トランプ氏が過去1カ月間に
　　　イラン攻撃の脅し
を強めていた間も、エネルギー市場は比較的落ち着いた状態を保っていた。

　そもそも、原油市場は供給過剰の状態にあり、ガスも供給余剰に向かっているとアナリストは指摘していた。
　さらに、中東で2年余りにわたり危機が続きながら大規模な供給途絶が生じなかったことで、トレーダーは戦争リスクに慣れていた。

　主要供給国カタールはイランと緊密な関係にあるため影響を受けないとの見方が広がっていたため、トレーダーは攻撃の可能性に備えてオプションを買い進めた。
　2月27日には米国がエルサレムの大使館職員を退避させ、ブレント相場は昨年7月以来の高値に上昇した。
　ただ、ガス市場では懸念は比較的小さかった。

　28日に最初の攻撃が行われると、トレーダーは週末の予定を取りやめた。
　何が標的になっているのか情報収集に奔走し、ほどなくして、今回は決定的な事態だとの認識が広がった。

　攻撃開始直後、イランの主要輸出ターミナルがあるカーグ島で爆発があったとの報道に原油トレーダーが動揺した。
　ただ、その後の詳細は明らかになっていない。
　タンカートラッカーズ・ドットコムによれば、3月1日には超大型タンカーがカーグ島から積み込みを行った様子で、現時点では出荷が継続していることを示唆している。

　トレーダーがソーシャルメディアやニュースの見出しを追った。
　一方で、実際の混乱が海上で起きていた。

　米国はホルムズ海峡とペルシャ湾での
　　　軍事作戦
を避けるよう船舶に勧告し、中東全域を
　　　事実上の危険海域
と位置付けた。
　これを受け、船主は湾内に入る契約から撤退できるかどうかを確認するため
　　　保険契約書の精査
を急いだ。

　数時間後にはギリシャが自国の大規模な商船隊に同海域に近づかないよう指示した。
　目視や海図を用いる従来型の航法に戻る必要がある可能性があると警告した。

　トレーダーは衛星トランスポンダー（送受信機）を通じてタンカーの航路を追跡し、海峡に接近した後に引き返す船舶の動きを確認し始めた。
　その後の攻撃で、これまでに少なくとも米英の4隻の商船が被害を受けたと報じられている。

　同地域の商船向けに情報を提供している
　　　合同海洋情報センター（JMIC）
によると、ホルムズ海峡を通過するタンカーの往来は1日に94%減少した。

　この時点でトレーダーはデスクに戻り、アジア市場が2日朝に開くのに備えた。
　個人投資家向けに設計された
　　　オンライン商品
を通じ、週末のうちに取引していた者もいた。　

　イラン攻撃後、ホルムズ海峡では湾外に出るタンカーの方が多かったという。

　アジア時間の取引開始とともに、原油やディーゼルの先物は急上昇した。
　値動きがあまりに大きかったため、
　　　CMEグループ
ではサーキットブレーカーを発動し、最初の2分間は市場をオープン前の状態にとどめた。

　なお、2日には混乱拡大を示すニュースが相次いだ。
　サウジアラビアで最大級の
　　　ラスタヌラ製油所
の操業が停止し、アラブ首長国連邦（UAE）フジャイラの主要石油ターミナルと製油所の操業も中断された。
　さらに重要なのは、ドローン攻撃を受けたカタールのラスラファンでLNG生産が停止された。
　相場の急上昇にもかかわらず、過去の危機時の高値は大きく下回っている。
　ブレント原油は2日、一時14%上昇し、24年半ば以来の水準を付けた後、1バレル＝77.74ドルと昨年6月以来の水準で取引を終えた。

　欧州のガス価格はいったん54%上昇したが、それでも昨年2月以来の高値にとどまり、ロシアのウクライナ侵攻を受けた22年のエネルギー危機時のピークの7分の1の水準に過ぎない。

　こうした動きはエネルギーを巡る
　　　地政学の変化
を示すものだとの見方もある。
　シェール革命により、米国は石油・ガスの大幅な純輸入国から世界有数の輸出国へと転換した。
　これが世界供給に調整余地を加え、原油・ガス市場をいずれも比較的潤沢な供給環境に導いている。

　このような変化は、トランプ氏の中東での行動も後押し、米国内のシェールガス・オイル業者の懐を増やそうとする動きが強まっている。