失速するＡＩ主導の米国株高はドットコムバブル破裂の歴史を繰り返す可能性

　革命的な新技術が登場し、無限とも思える可能性に投資家たちが夢中になる。そんな陶酔感が株式相場のラリーに拍車をかけるが、やがて相場は過熱し、株価がとんでもない水準にまで高騰する。そして、全てが崩壊するというこれまで何度も繰り返されてきた異常な相場の最終章だ。　

　今からちょうど25年前だ。約５年間続いたインターネット株バブルがはじけ、何兆ドルもの投資損失を残した。
　Ｓ＆Ｐ500種株価指数が2000年３月24日に付けた最高値水準に再び戻ったのは07年になってからだった。
　Ｓ＆Ｐ500種の高値更新から３日後にハイテク株の比重が高いナスダック100指数も最高値を付けたが、その後15年余りにわたり高値更新はなかった。

　1995年８月に上場した
　　　ネットスケープ・コミュニケーションズ
の新規株式公開（ＩＰＯ）の大成功から始まった熱狂的な上昇相場は、2000年をピークに幕切れを迎えた。
　Ｓ＆Ｐ500種は00年３月の最高値までにほぼ３倍に、ナスダック100指数は718％も上昇した。
　その後、02年10月までに、ナスダックの時価総額は80％余り失われ、Ｓ＆Ｐ500種はほぼ半値となった。

　その時代の反響が今、聞こえる。今回のブームを引き起こした新技術は人工知能（ＡＩ）で、Ｓ＆Ｐ500種は22年10月の底値から先月のピークまで72％も上昇し、その過程で株式時価総額は22兆ドル（約3300兆円）余り増えた。
　ただ、問題の前兆が見え始めるなか、ナスダック100指数は10％余り下落し調整局面入りとなった。
　Ｓ＆Ｐ500種も一時的に調整局面に入った。
　こうしたシンメトリーが四半世紀前の恐ろしい記憶を呼び起こし始めた。
　宦官の如き日銀や財務省等の官僚が卑しく徘徊し、米国政府に忖度するなか、日本の年金機構や機関投資家等が愚かにも米国債券や米国の不動産に買いの手を入れる流れには警戒すべきだ。