シタデルに続けと商品に熱い視線を送るジェイン氏は資金の最大20％を商品市場へ投入、のろまの日銀が元凶となりは日本経済がスタグフレーションに陥る可能性が高まり、日本株高もそろそろ限界か？

　ミレニアム・マネジメントの共同最高投資責任者（ＣＩＯ）だった

　　　ボビー・ジェイン氏
が主導する新たなヘッジファンドは、商品取引会社から人材を引き抜き、調達している資金の一部を現物市場を含めて原材料に投入する計画を明らかにした。

　ジェイン・グローバルは約50億ドル（約7800億円）の資金調達を目指している。
　ただ、その15−20％を商品に振り向ける予定だと、この事情に詳しい関係者が非公開情報を話しているとして匿名を条件にメディアの取材で語った情報が市場に流れた。
　
　同ファンドは７月に運用開始の予定で、
　　　商品デリバティブの取引
を行った後で現物取引にも手を広げる計画という。

　ジェイン・グローバルの規模は立ち上げ段階としてはここ数年で最大級となる見通しで、エネルギーと金属取引に注力する姿勢は、投資家が原材料に回帰していることを示す新たな例ともいえる。

　現物市場へのエクスポージャーを持つ商品取引ビジネスを構築した米国の大手投資会社シタデルの成功に倣おうと、同ファンドだけでなく大手のマルチ戦略ファームが商品に熱い視線が注がれている。

　ジェインで商品セクターへの進出を率いるのは元マッコーリー・グループの
　　　デービッド・ホッホバーグ氏
でこれまでに約10人の商品ポートフォリオマネジャーが採用されおり、、まずは北米と欧州でガスと電力の取引から始め、その後に他の商品・地域に拡大する計画とも言われている。

 　
ひとこと
　米ドルが下落すれば米国内における商品市場は輸入資源の価格の直結する。また、金融分野での費用も金利低下で大きく下がる可能性もある。
　視点を変えれば日銀の金融政策で欧米国際資本がインフレ退治における高金利の費用を低く押させるため、異次元の金融政策などという愚かな行為による安価な資金を提供し続けた日本の金融政策の最大の恩恵を受けてきたともいえる。
　次の金儲けのシードを日本の円高誘導を工作していることも意識すれば、腰を下ろしてしまい欧米国際資本の言いなりの日銀の金融政策が日本国内の中小企業や住宅ローンなどの消費者への配慮などではなく、米国を中心とした国際資本への忖度そのものであり、輸入物価の高騰を招いている元凶だ。
　こうした動きから低金利に伴う商品市場の急激な価格上昇が引き起こされ、動きが遅い日銀の対応では日本経済がスタグフレーションに陥ることになるだろう。