BP（BP plc、旧The British Petroleum Company plc） イギリスの石油・ガス等のエネルギー関連事業を展開する多国籍企業

BP（BP plc、旧The British Petroleum Company plc）

　イギリス・ロンドンに本社を置き、石油・ガス等のエネルギー関連事業を展開する多国籍企業

　第二次世界大戦後から1970年代まで、世界の石油の生産をほぼ独占状態に置いた

　　　セブン・シスターズ（7社）

の内の一社である。

　BPは油田・ガス田の探査・採掘事業や精製事業、輸送・マーケティング、石油化学事業、電力事業、トレーディング事業など、石油・ガス関連事業の上流から下流まで垂直統合で一括で行っている。

　2018年12月31日時点で世界の約80か国において日量3,700万バレルの原油を生産。

　およそ200億バレルの埋蔵量を保有している。

　また、バイオ燃料や風力発電、スマートグリッド、太陽光発電などの再生可能エネルギー事業へも積極的に投資し、事業を拡大し続けている。

　毎年発表するBP統計 (BP Statistical Review of World Energy) は世界の石油と天然ガスに関する統計資料として広く利用されている。

　ロシア最大の国営石油会社

　　　ロスネフチ（Rosneft）

の株を2006年のIPO時に1.25%取得し、2013年に18.5%を追加して19.75%まで高めた。

　2022年のロシアによるウクライナ侵攻に抗議する形で同年2月27日に株式を売却した。

　このほか、ロシア国内での合弁事業も全て解消する意向を表明した。

　2020年のフォーチュン・グローバル500では総収益で世界8位にランクインしている。

　1901年にウィリアム・ノックス・ダーシー (William Knox D'Arcy) がペルシャ政府（イラン）から石油採掘権を取得した。
　1908年 5月26日、ダーシーがイラン南西部フーゼスターン州

　　　マスジェデ・ソレイマーン

の地下1,200フィート（366メートル）で石油を掘り当てる。

　
　1909年に ダーシーがアングロ・ペルシャン・オイル・カンパニー (APOC) を英国で設立して、イランの油田操業を開始。
　1915年 にはイギリス石油業界全体で、年間輸入量が4,700万ガロンと飛躍的に増加した。

　
　1932年には年間4,500万バレルを生産するようになった。

　ペルシャ政府は11月、APOCが権料（同社年間利益の16％）の支払いを怠ったとして

　　　石油事業協定の破棄

を発表した。

　イギリス政府は12月、ペルシャ湾に艦隊を差し向け、破棄を撤回しない場合は

　　　国際司法裁判所

に損害賠償請求を訴える旨を通告した。　

　一方で、ペルシャ政府は12月14日、問題はペルシャ政府とAPOCとの間の協定でありイギリス政府は無関係として撤回を拒絶し、イギリス政府の威嚇的行為を国際連盟に訴えた。

　
　1933年4月29日、ペルシャ政府とのあいだで新協定が締結された。
　1935年にAPOCをアングロイラニアン・オイル・カンパニーに改称した。
　1951年にイラン石油国有化法が施行された。
　1952年にはイギリス政府が、イラン石油国有化法は1933年の

　　　アングロ・ペルシャ石油会社

との新協定に違反しているとして、イラン政府を国際司法裁判所に訴えた。

　ICJは和解案を提案したが、イラン政府が応じなかった（The Anglo-Iranian Oil Co. case）。

　また、イギリス政府は安全保障理事会にも訴えたが、十分な票を獲得できず敗退した。
　

　1953年にイラン首相モハンマド・モサッデクが、アングロ・イラニアン石油会社が所有するイラン国内の権益の国有化を宣言し、アーバーダーン危機が発生した。

　アングロ・イラニアン石油会社は持ち株会社を経て分割された。
　1999年に米国の石油会社アモコ (Amoco) と合併し、英国本社社名がBPアモコ (BP Amoco plc.) となった。

　これにより世界第3位の石油企業グループとなる。
　

　2000年 4月にアトランティック・リッチフィールド（ARCO）を、7月にカストロールを買収して新しい統一ブランド「BP」を発表した。

　2001年には英国本社の名称をBP plc.（ビーピー・ピーエルシー）に変更した。
　2003年にはロシアと出資を折半でTNK-BP を設立し、世界金融危機のときに紛争の種となった。
　

　2010年にメキシコ湾原油流出事故が発生した。

　被害回復のため、200億ドルを拠出することで、オバマ大統領と合意している。
　2022年のロシアによるウクライナ侵攻に伴い、ロシア国内の事業から撤退した。

　同年1〜3月期の実質的な最終利益は62億ドル（約8000億円）だったが、ロシア石油大手

　　　ロスネフチ株（19.75％）

の価値をゼロにした場合の損失見積額は約255億ドルと４倍まで増加した。

　その後の10月17日、アメリカの再生可能天然ガス企業

　　　アーキア・エナジー（本社:テキサス州ヒューストン）

を買収すると発表した。