60／40戦略の復活読み当てたストラテジストが、今度は反転のリスクを警告

　バンク・オブ・アメリカ（ＢｏｆＡ）のストラテジスト
　　　マイケル・ハートネット氏
が率いるチームでは
　　　株式６割・債券４割の「60／40」ポートフォリオ戦略
が今年復活すると正確に予測し、この60／40戦略は11月に、月間としては30年余り前の旧ソ連崩壊後以来となる好調な成績を収めた。
　しかし、ここにきて流れが急激に反転するリスクがあると警鐘を鳴らし始めた。

　ＢｏｆＡによれば、チームが過去のデータ分析したところ、このように「モンスター」級に大きく値上がりした局面の後には通常、揺り戻しが来る傾向があることが分かったという。

　11月はＳ＆Ｐ500種株価指数と米10年債のリターンが合わせて12％に達するなど、米利上げ終了観測から株と債券の同時高が進行した。
　なお、米国の株式と債券の月間リターンが合計で12％以上になったのは、過去40年間で10回しかない。

　クロスアセット市場のパフォーマンスを測るブルームバーグのベンチマークによれば、典型的な60／40ポートフォリオは今年、世界的な金融危機以来の落ち込みに見舞われていた昨年から回復し約14％値上がりした。

　ハートネット氏は昨年末の段階で、同戦略が今年復活すると正確に予想していたことになる。
　
　　
ひとこと
　
　最終的には結果だが、途中の浮き沈みでも利益を確保できるのが一番だ。
　巨額の運用資金ではなかなか難しいが、方向性の見誤りがなければ問題はない。
　リーマンショックで金融市場から１６００兆円とも１８００兆円とも行った巨額の資金が投資先の価格暴落で消えてしまたが、視点を変えれば、価格自体が売買で成り立つため、同じ金額が誰かの懐に転がり込んだことになる。
　
　マスコミは多くがネガティブな情報、つまり悲惨で可哀想な情報を弄んで垂れ流すが、勝ち組の取材は全く出来ていない。
　１０００兆円超えの日本の国債発行残高も、国債を発行して円高時に市場介入して手に入れた米ドルを米国債に投資してきた日本政府や日銀の海外資産の価値は薄価で計算されていることを日本国民に情報を流さずにいる。
　円安で１５０円近くまで円が下落したなか、１００円割れで購入した米ドルは５割近く上昇し、その間の利子も莫大だ。
　意図的にこうした情報を流さず、借金ばかりに日本国民の意識を覚醒っせて注目させたうえ、消費税増税を行ってきた背景を取材すらしていない。