銀行混乱の影響による表面的な投資スタイルでウォール街のスタンスは｢無反応｣

　米国の地方銀行やスイスの金融機関の破綻による市場への影響の広がりなど、猛烈な勢いで押し寄せるニュースに対して、株式ストラテジストや企業アナリストらの反応は一様に「無反応」となっている。

　
　専門家の予想は今回の銀行混乱が起きる前とほぼ同じ水準にとどまっている。
　人の判断には色々な過程があり、新たな道を進むのに前向きではないのか、新たな命題を明確に説明することができないのか、あるいはただ単に重要なことが起きていることを確信できていないのかといった思考があり、一喜一憂するにしても今どこに注目している勢力が強いのか読み切れていない混沌としたなか、全く異なる動きが出てくる可能性が予測されもする。
　
　そのため、動くに動けない状況が背景にあるのだろう。

　この停止状態は、マクロ経済のトレンドを基に市場を予測するウォール街のストラテジストの間では特に目立っている。
　
　これらストラテジストによるＳ＆Ｐ500種株価指数の年末予想（平均）は、３カ月連続で4050のまま変わらない。
　こうした変化のない状況が続くのは2005年以来だが、そもそも経済予測など多くの研究も初戦は過去の人の投資思考の変化を数値で分析するといった手法であり、経験則的なものだが、その経験がない分野に入った可能性もある。
　
　ただ、過去国際金融機関など多くが離合集散して資金を市場から獲得してきたものであり、日露戦争時のロスチャイルドやクーン・ローブ商会等が日本政府が発行した戦費国債の購入における分配や戦後処理における対応などを見れば推して知るべしといったところだ。

　こうした市場の様子見は投資スタンスのスケールが不明確化する恐れもあるためといった確信犯的な組織対応とでも言えるものでもあり、この静けさは、経済や市場がどこに向かっているのかを巡る混乱を映しているよと言えるものだ。
　
　後者については、Ｓ＆Ｐ500種の年末予想レンジの上限と下限の差が47％と、この時期としては過去20年間で最も大きいため、半数が外れ、半数の予想が当たるといったものだ。
　日露戦争時に日本の勝利に資金を掛けるとともに、ロシアへの武器提供等を同時に行った欧米のロスチャイルド系金融機関と同じにも見える。