ウォール街や欧州ライバルらがクレディ・スイスの人材を収奪採用の動き

　ウォール街と欧州の銀行は事実上の採用凍結を撤回し、人材の争奪が始まった。

　
　クレディ・スイス・グループは国内同業のＵＢＳグループに緊急救済された。
　これを受け、優秀な人材を割安に獲得できる機会に飛び付いた。

　ユダヤ系国際機関の支配下にある多くの金融機関（ドイツ銀行やシティグループ、ＪＰモルガン・チェース）などでもクレディ・スイスの投資銀行およびウェルスマネジメント部門に勤務する人材を採用する動きが続いている。

　こうした事情に詳しい関係者がメディアの取材で明らかにした。
　人材採用の交渉はニューヨークとロンドンで始まっているが、一部のヘッドハンターはチューリヒに飛び、面談していると伝えた。

　クレディ・スイスの事実上の崩壊による衝撃はまだ市場全体に響いている。
　一部の銀行では危機波及リスクよりも人材採用の千載一遇の機会が意識されつつある。

　金融危機以降で初の大手銀行の緊急救済は、通常では手に入らない要の人材や事業を取得する機会を提供することが可能となるためだ。

　数週間前には人員削減と採用手控えがテーマだった雇用市場では、一転して活気づいた。
　特に、問い合わせはクレディ・スイス従業員からが多いという。

　同行からは過去２年に多くのトップバンカーが流出した。
　ただ、残る約５万人の従業員の中にも競合行にとって魅力的な人材が多く含まれているという考えもある。
　なお、ＵＢＳでも行内にとどめたい重要な人材に働きかけるかもしれないといった疑心暗鬼があり、有能な人材は引く手あまただ。
　
　
ひとこと
　過去何度も繰り返される経済クラッシ金融資産を史上から国際資本の懐に流してきた。
　日本とロシアが対立した日露戦争でもクーン・ローブ商会など欧米のロスチャイルドの出資している金融機関に戦費国債を安値で売り渡している。
　ナポレオン戦争における情報独占でロンドン市場の激変で莫大な資産を巻き上げたり、チューリップ相場やアヘン戦争などなど数え上げれば切りがなく、FRB設立時のジキル島での謀略など世界の資産の8割は国際資本の手の内のツールであり、適期的に繰り返される経済の激変で更に資産が増え続けている。
　
　イデオロギーの対立も国際資本の手のひらの上で踊るものでしかない。
　石炭・石油・天然ガス・鉄鉱石や銅など地下資源から穀物、食肉などから貴金属、ウランなど産業原材料からマスメディア、娯楽産業、ブランド産業、軍産複合体の武器弾薬製造業、IT可燃連産業、ワクチンや治療薬・治療装置などあらゆる分野の機関に仕込まれている。
　
　また、市民団体や環境保護活動などあらゆる分野に巧妙に張り巡らされた利権網から常に利益を広げる動きが基軸となっている。
　
　こうした動きの変動の幅を大きくしたり沈静化することを繰り返してきた国際資本の利権の再配分が再び大きくなる動きの予兆が出てきたということだろう。