半導体需要の急減が浮き彫り「厳しい」環境を指摘

　メモリーチップメーカーで米最大手の
　　　マイクロン・テクノロジー
のサンジェイ・メロートラ最高経営責任者（ＣＥＯ）はブルームバーグテレビジョンのインタビューで「前回の発表時と比較すると、消費者向けだけでなく、データセンター用や産業用、自動車用など市場の他の部分にも調整が広がっているため、需要の一段の減少がある」と述べた。

　また、９日の規制当局への届出で、半導体メモリーの出荷は９−11月（第１四半期）も減少が続き、「売上高と利益率の顕著な減少が継続する」と説明した。
　　
　半導体業界に吹く逆風は、主にパソコン用チップを製造するメーカーが受けている。

　新型コロナ禍に伴う各種行動制限が終わりを迎えてきており、インフレ高進が家計を圧迫する中、消費者のパソコン需要は急速に減退しつつあることも背景にある。

　マイクロンは６月末、第４四半期の売上高を約72億ドル（約9730億円）と予想した。
　なお、当時のアナリスト予想の平均（91億4000万ドル）を大きく下回っており、それ以降、同社製半導体の市場は悪化している。

　今回の届け出でマイクロンは、「マクロ経済面の要因とサプライチェーンの制約により、顧客の間で在庫調整の動きが広がっている」と説明した。
　また、６−８月と９−11月は「厳しい市場環境」が予想されると付け加えた。