中国の軍閥の中には、無秩序な盗賊集団の匪賊と大差のないものも多く見られた。
清朝が辛亥革命により崩壊したのち、各地域に残された軍隊が独立して地域の支配権を確保する中で中央政府に表面上は従う軍閥が作られた。
ただ、兵士たちへの給料の欠配や統率者への不満から容易に暴動(兵変)を起こした。
紀律が緩むことも多く見られ、不満のはけ口に放火・掠奪・殺人なを行った。
軍閥兵士や敗残兵が賊徒化したものが兵匪とされる。
中華民国の蒋介石派は1919年7月の
カラハン宣言
以降、急速にソ連共産主義勢力に接近したうえ、国家継承における
条約継承否定説
を一方的に採用したうえ日本との
過去の条約(日清間の諸条約)
の無効を主張した。
蒋介石は第二次北伐に着手中の1928年7月19日に
日清通商航海条約
の破毀を一方的に宣言した。
また、1915年のいわゆる
対華21カ条要求
をめぐる外交交渉のさい対日制裁として発布された
懲弁国賊条例
はこの交渉で締約した2条約13公文に完全に違背する条例であった。
しかし、1929年に強化され「土地盗売厳禁条例」「商租禁止令」などおよそ59の追加法令となり
日本人に対する土地・家屋の商租禁止
と従前に貸借している土地・家屋の回収が図られ、間島や日韓併合により満洲各地に展開していた
朝鮮系日本人居住者
は立ち退きを強要されあるいは迫害されていた。
こうした圧力に対抗するため、1931年(昭和6年、民国20年)9月18日に中華民国奉天(現瀋陽)郊外の柳条湖で、関東軍が
南満州鉄道
の線路を爆破する満州事変が引き起こされた。
その後、満州地域では各地で脱走した国民党軍の兵士が集まった「兵匪」が増加した。
多少とも軍事的訓練を受けていた上、各自が銃器を所持していたため、傍若無人な振る舞いが過激化して当局には対処が困難となっていた。
統一された国家の軍隊の内部に存在する派閥で、地位や待遇などで不満が蓄積すると時に軍事クーデターの母胎となることがある。
軍事力を背景に、地方に割拠する集団もある。
国際的な承認や未承認の如何を問わず、ある程度の実効支配地域を持つこともある。
軍部内における派閥については日本では、大日本帝国陸軍における
軍部内における派閥については日本では、大日本帝国陸軍における
桜会・皇道派・統制派
や大日本帝国海軍における
艦隊派・条約派
などがあり、各国の軍隊にも同様に民族や宗派、権益や主義主張などで多々存在した。
大韓民国軍における秘密組織であった
「ハナフェ」(一心会)
や秘密組織であるエジプト王国軍の
自由将校団(ナセルなどが在籍)