資産家ブーン・ピケンズ氏が率いる
ＴＢＰインベストメンツ・マネジメント（ダラス）
のエネルギー関連株の持ち高の時価総額は７−９月（第３四半期）に方針転換し、50％余り減少し3560万ドル（約43億9000万円）に減らした。 ここ数十年で最大の原油価格下落は多くの市場関係者の予想よりも長引いている。
同ファンドは、パイオニア・エナジー・サービシズやＣ＆Ｊエナジー・サービシズ、パターソン・ＵＴＩエナジーといった比較的小規模な油田サービス会社を含む13社から投資を引き揚げた。
また、アパッチやオクシデンタル・ペトロリアムなどの探査企業の持ち分も売却した。
ピケンズ氏のファンドが売却した持ち高の多くは４−６月（第２四半期）に購入したものだった。
同ファンドは、探査会社のホワイティング・ペトロリアムやＰＤＣエナジー、シナジー・リソーシズの３社の株式を購入した。
油田サービス最大手のシュルンベルジェは10月に、同業界は2017年まで回復しない可能性が高いとの見通しを示した。
同社のパール・キブスガード最高経営責任者（ＣＥＯ）は３カ月前には油田サービス業界について、既に米国の原油下落の最悪期を過ぎたと考えていると述べていた。
同業界は昨年の原油価格下落開始を受けて最初に設備投資と人員を削減、石油業界の中で最も打撃を受けている。
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