インフレ判断の最善策は「包括的な予測」と？

　欧州中央銀行（ＥＣＢ）チーフエコノミストの
　　　レーン理事
は、ブログへの投稿で、ＥＣＢが金融政策を決定する際に参考にする複数の物価統計や動向を挙げた上で、月次統計を過度に重視することはないとの考えを示した。

　また、賃金上昇がこの先数年間にわたりインフレを押し上げることになると続けた。
　
　ＥＣＢにとってインフレ傾向を判断するための最善の選択肢は、依然として包括的な予測だと述べた。

　なお、一部当局者は短期的な金利水準の判断には、月次データからよりよい手がかりが得られると主張している。

　同氏は直近のインフレ統計や基調的な物価統計は有用だと指摘しつつ、「将来のインフレ軌道に対する適切な判断は、包括的なマクロ経済予測に照らして行うことが最善だ」と指摘、「インフレ予測が条件付きの性質を伴っているということは、常に完全に認識されているべきだ」と注意を促した。

　インフレ動向の理解は賃金への注視がその大部分を占めると説明した。
　
　最近の物価急騰に対する賃金の完全な調整は数年かかる公算が大きいとして、「賃金調整のプロセスが今後２ー３年のインフレに上振れ圧力をかける可能性がある」と説明した。

　なお、長期的なインフレ期待については、ＥＣＢが目標とする２％で「今のところは十分に落ち着いているようだ」との見方を示した。